背景と目的
慢性頭痛に対する評価法の考え方は、EBMの概念の導入に伴い｢客観性重視｣から｢主観性重視｣へと転換した。従来は｢医師側からの評価｣であった評価基準から｢患者の視点に立った評価｣が求められるようになった。
本研究では慢性疼痛に対する多様な主観的、客観的評価法を包括的に連結させることにより、多面的な慢性疼痛評価システムを構築することを第一の目的とする。さらにそれらの研究で得られた知見を基に、治療法の選択に直結する客観的評価システムの開発をめざすことを第二の目的とする。研究初年度〜2年目においては、1) 痛みの程度、2)
神経障害性疼痛のスクリーニング、3) 心理的因子、4) 社会的因子、5) QOL、6) 脳機能画像検査、7) 電気生理学的検査。これらの各研究を包括的に分析し、慢性頭痛の多面的評価システムを構築する。研究2〜3年目においては、慢性疼痛患者を対象として、開発した評価システムの反応性と再現性を明らかにすることにより、慢性疼痛に対するより客観的な評価法の確立をめざす。
対象の選定
初年度〜2年目は、多面的評価システムの開発のため対象者の選定はない。
2年目〜3年目はシステムが完成してから下記の対象者を選定する。現時点で介入内容が確立されていないので、システムが完了した際に2年目以降の倫理審査を受ける。
神経障害性疼痛、侵害受容性疼痛、非器質性疼痛の三者が混在した疾患として腰椎変性疾患100例、新外受容性疼痛がある関節疾患80例、および神経障害性疼痛と非器質性疼痛が混在した疾患として複合性局所疼痛症候群40例を対象とし、以下のように各研究施設で検討症例を分担する。
1) 腰椎変性疾患（慢性非特異的腰痛など）：大鳥、竹林、矢吹、川上、松本、各20例、計100例
→当講座では20例
2) 関節疾患（変形性膝関節症など）：川口、越智、西原、住谷、各20例、計80例
3) 複合性局所疼痛症候群：倉田、大城、斎藤、福井、各10例、計40例
